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【愛称:インフラ・DE・豪(GO)為替ヘッジあり 毎月】豪州インフラ関連好配当資産ファンド 為替ヘッジあり(毎月決算型)

バランス型 積立対象
基準価額
(前日比)
9,376
-105円)
純資産総額
1.02億円
商品カテゴリー
(価格変動リスク)
3

基準日:2024/4/17

本ページの「詳細情報」は有価証券届出書及び交付目論見書を要約し掲載しております。
リスクや費用はファンドごとに異なりますので、詳細については交付目論見書をご確認ください。

  • 重要情報シートは、外部サイトに遷移します。

運用方針

主として、投資信託証券への投資を通じて、オーストラリアの証券取引所に上場している株式および不動産投資信託を含む投資信託証券を中心に実質的な投資を行います。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行います。

お取引方法 店頭 マイゲート
購入単位 10,000円以上1円単位
(マイゲートでは、10,000円以上1,000円単位)
購入価額 発注日の翌営業日の基準価額
換金価額 発注日の翌営業日の基準価額
換金代金の入金日 原則として発注日から起算して7営業日目からお支払いします。
スイッチング 手数料:1.10%(税込)
店頭のみでの取扱いとなります。
購入時手数料

取得申込総金額に応じて下記料率を発注日の翌営業日の基準価額に乗じて得た金額

取得申込総金額店頭マイゲート・積立
3,000万円未満3.3000%(税込)2.3100%(税込)
3,000万円以上5,000万円未満2.2000%(税込)1.5400%(税込)
5,000万円以上1億円未満1.1000%(税込)0.7700%(税込)
1億円以上3億円未満0.5500%(税込)0.3850%(税込)
3億円以上なしなし
  • ※取得申込総金額とは、購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込の購入時手数料を含みます。
信託財産留保額 ありません
運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して1.21%(年率・税込)、実質信託報酬概算1.815%(年率・税込)
その他の費用・手数料 その他の費用・手数料として下記の費用等が投資者の負担となり、ファンドから支払われます。
●有価証券売買時の売買委託手数料及び組入資産の保管費用などの諸費用
●信託事務の処理等に要する諸費用
●監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用  等
※運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示できません。
 詳細は交付目論見書をご確認ください。
設定日 2016年8月26日
信託期間 2025年11月13日まで
決算日 年12回:毎月13日(休業日の場合は翌営業日)
運用会社 アセットマネジメントOne  ※外部サイトに遷移します
お取引方法
店頭 マイゲート
購入単位
10,000円以上1円単位
(マイゲートでは、10,000円以上1,000円単位)
購入価額
発注日の翌営業日の基準価額
換金価額
発注日の翌営業日の基準価額
換金代金の入金日
原則として発注日から起算して7営業日目からお支払いします。
スイッチング
手数料:1.10%(税込)
店頭のみでの取扱いとなります。
購入時手数料

取得申込総金額に応じて下記料率を発注日の翌営業日の基準価額に乗じて得た金額

取得申込総金額店頭マイゲート・積立
3,000万円未満3.3000%(税込)2.3100%(税込)
3,000万円以上5,000万円未満2.2000%(税込)1.5400%(税込)
5,000万円以上1億円未満1.1000%(税込)0.7700%(税込)
1億円以上3億円未満0.5500%(税込)0.3850%(税込)
3億円以上なしなし
  • ※取得申込総金額とは、購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込の購入時手数料を含みます。
信託財産留保額
ありません
運用管理費用(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して1.21%(年率・税込)、実質信託報酬概算1.815%(年率・税込)
その他の費用・手数料
その他の費用・手数料として下記の費用等が投資者の負担となり、ファンドから支払われます。
●有価証券売買時の売買委託手数料及び組入資産の保管費用などの諸費用
●信託事務の処理等に要する諸費用
●監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用  等
※運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示できません。
 詳細は交付目論見書をご確認ください。
設定日
2016年8月26日
信託期間
2025年11月13日まで
決算日
年12回:毎月13日(休業日の場合は翌営業日)
運用会社
アセットマネジメントOne
※外部サイトに遷移します

商号等:株式会社りそな銀行(登録金融機関 近畿財務局長(登金)第3号)
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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